魔性の女たち

TBSの「ひるおび」は天気予報の解説がわかり易いのでたまに観ている。しかし室井なにがしの声が聞こえたら即座に電源を切る。別の局に替えるのではなくスイッチを切ってしまう。昼間からぶっちょう面で口とがらせて社会批判をやるのだから「てめぇの意見なんか何の足しにもならんわ」ということ。あれではスポンサーの立つ瀬がなかろう。広告宣伝費が無駄になってしまう。

小賢しい漫才士が「嫌なら観るな」とアドバイスしてくれたから、嫌だから観ない。

民進党をバラバラに分解したのは蓮舫と山尾だった。どうしてあの二人が当選できたのかいまだにわからない。アクセサリーなら黙ってりゃ良いものを。

敵がいてはじめて光るのが小池百合子。圧勝しちゃったら相手が消えた。誰と戦えば良いのかわからない。都議会は子飼いになってしまった。「過ぎたるは及ばざるがごとし」

東京新聞の販売部数を一人で下げているのが望月イソ子。彼女が菅いじめを繰り返せば繰り返すほど、解約申し込みが増えている。産経新聞は笑いが止まらない。

そして魔物と化した松居一代。



女性の質が落ちた、日本死ね。




歴史の側面

ウクライナ内戦が起きたのは2014年2月下旬のことだったのでまだ記憶に新しいと思う。浅田真央選手が活躍したソチ冬季五輪が同年の2月7日から23日までだったが、その閉会式の直後だった。

クリミア自治共和国とウクライナ東部で起きた、親ロシア武装勢力とウクライナ政府軍との軍事衝突だった。

ロシアはクリミアの編入を宣言し、ロシアによる直接的な軍事介入があったのではないかとされていたが国際司法裁判所からは証拠不十分とされた。しかし欧米諸国から経済制裁を受けることとなった。一方のウクライナ自身は、ソ連時代からずっと軍事関連製品の製造で国家経済を成立させていたが、この内紛によってロシアとの関係を悪化させたために東側陣営への販路を失い、ここから中国や北朝鮮との兵器輸出の結びつきができて来る。



実はここウクライナ東部という土地はとんでもない曰くがある場所だった。

6世紀後半に中央アジアにハザール王国というのがあった。ここは好戦的で攻撃性の強いハザール民族だった。

6世紀から8世紀にかけてカスピ海の北方に進出したハザール人は原住民だったロシア人たちを奴隷にして支配下においた。

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韓国が主張する従軍慰安婦のことを「セックス・スレイブ」と表現した者があったが、あの「スレイブ(=奴隷)」という言葉は現在もあるヨーロッパの「スロベニア」に国名として残っている。昔のヨーロッパや中央アジアなんかじゃ奴隷売買はごく普通だったらしい。「ルーマニア」が「(東)ローマ人がいる国」という意味だから「スロベニア」は「スラブ人がいる国」という意味だが「奴隷(Slave)がいる国」という意味なのだろうか。

8世紀に入って攻撃性が強いがためにビザンチン・キリスト教とイスラム教の迫害を受けたハザール王国は、全国民がユダヤ教に改宗しユダヤ国家だと名乗った。そして自らユダヤ人を名乗るようになった。しかしその本質はハザール人である。彼らのことをアシュケナージ・ユダヤと呼ぶが「偽ユダヤ」と呼ぶ者もいる。現在のユダヤの財政的上半分がこのアシュケナージであり「ハザール人」ということになる。

8世紀から9世紀にかけてロシアとハザールは何度も戦争を繰り返し、最後はロシアの勝利でハザール王国は滅ぼされた。日本では平安時代に相当し、秦氏が京都の開発に専念していた頃だ。中央アジアの文化が秦の始皇帝を経て日本列島にもたらされていたことは奈良の宝物殿の宝物が明らかにしている。

古代日本のことは日を改めよう。脱線が過ぎるからだ。

ロシアに滅ぼされたハザール王国は、13世紀に襲って来たタタール族という蒙古(モンゴル)によって完全に滅亡させられるが、避難民となったハザール系ユダヤ人がロシア領内に逃げ込んだ。

そしてロシア国家を転覆すべくアンドレイ・ポゴリュプスキー皇帝を暗殺したのがハザール系ユダヤ人だった。しかし国家会議で「ユダヤ迫害」が議決され、ここでも迫害を受けたアシュケナージ(ハザール系ユダヤ人)はポーランドへ移り住み共同体としての自治区を建設する。

ところが18世紀の終わりにロシアはユダヤ人自治区ごと、ポーランドの領土の一部を占領してしまった。ドイツの動きに気を取られていたわけだ。

せっかく吐き出した病原菌を、ロシアはふたたび飲み込んでしまった。一度ロシアの国家転覆を計ったハザール系ユダヤが戻ったことによってロシア革命の元を作ってしまった。

つまりアシュケナージのユダヤ(アメリカやイギリスで栄えてる金融の元締め)とロシアは古くからの確執がある相手なのであって、マルクスやレーニンの背後ではいつもユダヤが糸を引いていた。

ハザールとは最終的にモンゴルによって滅亡したが、弱体化させたのはロシアだった。しかしそのロシア帝国はアシュケナージによって革命を起こされた。19世紀の終わり頃、ロシアで起こった革命運動のほとんど全員がハザール系ユダヤ人だったという。

日露戦争とはロシア革命の前の1904年に起きている。軍艦などを購入する資金がなかった日本は、イギリスのロスチャイルドから巨額の融資を受けたとして有名になっているが、実際には高橋是清が資金融資を依頼した相手はジェイコブ・シフというユダヤ(アシュケナージ)系ドイツ人の銀行家だった。つまり革命前のロシアと日本が戦争するのは「消耗戦」という意味ではユダヤにとって好都合だったのである。

日本人の多くはロシア人を「騙し撃ちの国」として嫌っているが、実はロシア人の多くは「日露戦争はユダヤが画策したもので、日露両国は騙された」という認識を持っている。ロシア革命はユダヤの企みだったと知っているわけだ。
実際にロシア革命後のソビエト革命政府にはロシア人は参加していない。レーニン自身がそれを認めている。ロシア人は革命運動にも新政府にも関わっていない。
当時は戦争中だったので、ドイツやポーランドあるいは共産主義を死ぬほど嫌うアメリカなどから続々とユダヤ人が難民として押し寄せていた。彼らがそっくり革命後の新政府を構築したのであり、それは政治体制の問題であってユダヤ教を信仰しているとかしないとかという問題ではなかったのだ。むしろ共産主義は信仰を否定する。だから「共産党国をユダヤ人が作った」と言うとバカにされて信用されない。

だから現在の中国の一党独裁政権も北朝鮮の労働党一党独裁も日本国内の反日左翼も、実はアシュケナージ・ユダヤの利益と復讐が関係していることになる。
ほら、日本が大東亜戦争で敗北した際にGHQが皇室の男系宮家を大幅に減らしたじゃないか。あれって皇室の先細りを目的にしていたもので、今年に入って民進党のボケが「女系宮家」をどうだこうだと言い出した。
帝政ロシアを終わらせたアシュケナージユダヤと同じことを考えてるんだよね。

そして日本の迎撃ミサイルの頼りなさから、イスラエルの「アイアン・ドーム」を羨望する向きがあるけれど、ユダヤがなぜ周辺各国から嫌われているかを知る情報は限られているという事実。それを認識するべきだろう。


信じるか信じないかは、あなた次第。

※なお、本タイトルははじかれないようにするための苦肉の策です。










ステージ4の面々

解散をほのめかした政府与党に対し、いまだに野党は「モリ・カケへの説明責任から逃げている」と大声を出している。

「モリトモってとっくの昔に終わってる話じゃん」「説明すべきなのは辻元とキンタマの方だろう」「カケのことはカトちゃんが説明したじゃねぇか、てめぇらが黙殺しただけのことじゃねぇか」という声が圧倒的に多い。

「だったら何で辞めんのさ」ってのは山尾に向けられた言葉であるとともに、京都産業大学にも向けられていて、「ソレ国会の閉会中審査で説明しろよ」って話になっている。京産大が「本当のことを申し上げます」と国会でやれば、もうモリ・カケのカラ騒ぎは霞ケが着火して民進党が躍っただけだということがバレバレになっちまう。国税庁という警察権力を持つ財務省がどうあっても増税に舵を切りたいのだし、人事権と天下りの蜜の味が忘れられない文科省と防衛省の制服組と背広組の隠れた闘争。そうした霞ケ関のゴタゴタが「倒閣」に向かったバイアスを掛けているだけだし、あれだけ新聞テレビが安倍政権への批判に偏るのも、財務省からの働きかけがあるだろうことは簡単に予想がつく話。「発行済み国債は国民の借金だ」といまだに信じている国民がいるのも、いろんな新聞が社説で書き、落語家までがお笑いのネタにしているから。「あれは国民ではなく政府の借金。そして政府は借金しながら資産も持っている。差額はほんの少し。そしてその差額はどんどん縮っている」という真実は新聞テレビは報じないでしょう? やつらの後ろに財務官僚がいるからさ。

だからサンモニなんかがウソ八百並べても番組がなくならないの。総務省の野田聖子が放送法を持ち出せばどうなるかはわからないけど、力量的には総務省より財務省が上。かつての大蔵省だかんね、組織力が比較にならない。それにしっかり重しフタをしてるのが麻生さん。

獣医学部の新設であれだけ文科省が抵抗したのだから、きっと医学界への影響力を厚労省は抱えているはずだし、経産省は新エネルギー開発を奨励したり邪魔したり。農林省を敵に回した小泉家の小せがれは、しっかり財務省から操られてる。「こども保険」とか得意分野になかった事を言い出して。分かり易いっちゃぁ分かり易い人なんだけど。

韓国のムンが北に援助しようと言い出したり、いやミサイルの発射訓練をやるぞと言い出したり、フラフラしてて山を登るのか下るのかはっきりしない。だから日韓議員連盟のオジサンたちも動きがとれない。

外国籍職員がいくら居るのか公表しないのがNHKで、だからどんな特集を組まれても「眉唾」で観なければならない。「眉唾」なのは霞ケ関も同様で、出会い系バーに通ってるんじゃねぇか?って話。「前川流遊び方」ってのが蔓延してそう。

ほら、第二次安倍政権になってから、あちこちの「化けの皮」が剥がれてる。与えられていた情報が次々と変化してるのだから、主張が変わっても仕方のないこと。逆に適応できない人は遅れを取ってしまう。例えば原発反対だった人が意見を変えたり、核廃絶だった人が核シェアに耳を貸したり。主張を変えることは卑怯なことではない。成長しているということ。頑固が許されるものと許されないものとがあるということ。盲目的に新聞テレビを信じる時代は終わっている。

二階自民党幹事長が早期解散を明言し、前原民進党代表はやっぱりモリ・カケの疑惑隠しだとわめいている。でっち上げなのだから疑惑もなければ問題もない。モリは近畿財務局、カケは文科省、ともに霞ケ関のでっち上げじゃねぇか。言えば言うほど世間の矛先はそっちに向くぞ。モリの方では籠池の詐欺容疑は1億7700万円に上っている。100万円を持って秋葉原に来ている場合じゃない。特捜部はこれで補助金に関する捜査を終結。今後は国有地を学園に不当に安く払い下げ、国に損害を与えたとする背任容疑で国側の刑事責任を問えるかどうかが最大の焦点になる。「国側の責任」って、具体的に言うと財務省ですよ。だから霞ケ関は安倍夫婦に疑惑をかけ続ける必要があって、だからいまだに前原が「説明責任」とやっている。仕掛けはとっくにバレてるのに。

「北朝鮮のミサイルが打ち上げられているのに政治空白を作って良いのか」とするコメンテーターがいるが、「もし」に対応して政治スケジュールは組めない。逆に決定事項がある。トランプの訪日とか中国共産党大会だとか皇室行事だとか。来るか来ないか定かではない事よりも、決まっている事を優先するのはあったり前田のクラッカー。そんなに選挙期間中に北朝鮮のミサイルが欲しけりゃ、正恩に注文電話を入れれば良いじゃねーか。居るんだろう? ガールフレンドが、前原の。

そうこうしている内に韓国と中国の間で結ばれていた「中韓通貨スワップ協定」の期限が来るんだよね、10月10日に。たぶん中国は延長しない。THAAD問題があるから。かつて日本大使館にペンキを投げた中国民衆は、今ではすっかり韓国嫌いになってヒュンダイ自動車が路上で破壊されている。中韓スワップを絶てばキンペー株は少しは上がるだろう。

韓国のムンは日本へ向き直って「徴用工の未払い賃金」を持ち出すしか道は残っていない。しかし日本の経団連が応じるはずがない。「最終的かつ不可逆的に」が利いている。

あっちにもこっちにも、切羽詰まった立場の者が少なくない。安倍自民党は仏心を出せば勝負に失敗する。鹿児島と新潟の知事も、TBSも東京新聞も何もかも同様だ。



「ちがうだろー、このハゲー!!」と怒鳴って、殴ってやりたい相手が多すぎる。




改題:新聞の殺し方 (旧題:年内解散)

ね、言ったでしょ? 安倍政権は年内解散をする可能性が高いって。17日のNHKが、まるで寝耳に水のスクープのように報じたけど、そんなこともわかってなかったのかよと言う話。

安倍総理が公明党の山口代表に対して、今月(9月)28日に召集する方針の臨時国会の会期中に衆議院の解散・総選挙に踏み切ることを排除しないという考えを伝えていたことが関係者への取材でわかったと言うのだけど、内外の情勢を見回せばそれしかないことはすでに誰の目にも明らかだったのであって、何も驚くべきニュースじゃないってこと。

内外の情勢ってのは日本民進党や北朝鮮、および中国の共産党大会だとかプーチンの立ち位置だとかいうグローバルな話。もちろん皇室の件もあるんだけど、そのどれもが「年内解散」を示していたじゃないか。

そしてね、こんな話がある。

新聞は印刷面の5割を超えた広告記事は載せてはいけないことになっている。そして印刷された新聞の8割が販売されていなければ第3種郵便の指定を取り消されることになっている。

昨今、この「販売に充てられなかった」(=残紙)が社会問題になっていて、実際より余分に販売部数が多いという虚偽を発表すれば新聞社への広告宣伝料が高く評価されることになるし、取り扱い部数が実際よりも多いと公表することによって販売店の折り込みチラシの料金(手数料収入)を高くすることができる仕組みになっている。だから押紙と積紙の合計が残紙となり、「公表数量」と「実販数量」とに2割以上の開きがあればその新聞は第3種郵便から外されることになるわけ。
ペナルティではなく、障害者保護などに関する優遇措置が受けられなくなるという意味。×をつけるのではなくて○を減らすということ。

第3種郵便から除外されて何が困るかというと、公職選挙法の定めで「第3種郵便を適用されていないと選挙期間中の選挙報道ができない」という規則になってるわけ。だから朝日とか毎日とかが2割以上の残紙を出しているとすれば第3種郵便から除外されることで選挙報道ができなくなるってわけ。選挙の予定がなければ新聞は知らん顔していられるけど、衆議院解散という国政選挙が迫ってる。経常利益を粉飾しているスネに傷持つ新聞は選挙報道から締め出される可能性があるってわけ。
コレ面白いでしょ?

「我々メディアが民意を誘導して政権を決めるのだ」とか思い上がっていても、実際の売り上げは苦しいから数字のごまかしをしてたとする。すると選挙報道から締め出しを食うって寸法だ。

この事と放送業界の違法行為はまた別のことで、放送法の違反は総務省の手の内にある。メディアは新聞とテレビの両面から手痛いしっぺ返しを受けることになりかねない。

安倍政権が解散に打って出る前に「残紙」のことを取り上げれば良いのだから、赤子の手をひねるようなもんだ。第3種郵便を認可するかどうかってのはJPに任されている。その認可が緩いのではないかと追及すれば、最大株主の政府には逆らえない。自民党に不利なフェイク記事は新聞は書けなくなるって仕組みになっている。虐め抜かれた安倍政権はそこまで考えているはず。

やっぱ、どう考えても野田聖子に関係する話になるんだなーコレが。メディアに協力してもらった小池都知事とは相反することになるんだけど。



ココム違反事件

東芝機械のココム違反事件が起きたのは1987年のことだった。

XYZという3軸をコンピュータ制御するNC装置付きの工作機械を、共産圏(旧ソビエト連邦)に違法に輸出したというもの。同時に9軸を制御するというハイスペック・マシンだった。

ソビエトはこの機械を使って潜水艦のスクリューの表面加工に成功し、静寂性の向上に利用した。すなわちアメリカ海軍のリスクが高まったということで、アメリカ議会は日本攻撃を強めた。

なぜスクリューの表面加工を滑らかにすれば静寂性が上がるのかというと、キャビテーションという現象が起きて水中での圧力変化に応じて気泡が発生する。スクリュー表面が粗ければ粗いほど気泡が多く発生して音を出す。しかもスクリューの周りに気泡がまとわりつくので回転出力をロスすることにつながる。

だから金属加工の工作技術が高い国ほど、高性能の潜水艦を建造することができる。そして自前でNC工作機械を作る技術が必要になってくる。

隠れて輸入したり韓国のように盗んで来た技術では自分のものにならないのだ。だから韓国海軍や中国海軍の潜水艦はやたら音をまき散らして航行している。日本の海自の対潜哨戒能力が高いのと同時に「オレはここにいるぞー」と教えてくれているのだ。

音だけではなく、キャビテーションによってスクリューに亀裂が入ったり、最悪の場合は破損したりもする。韓国の造船技術が世界一だとかどこからか寝言が聞こえて来るが、日本の造船技術に敵うはずがない。

そうりゅう型潜水艦をインドが採用すると発表した。中国政府は怒り狂っている。これを見てオーストラリア政府はどうするのだろう。



フラッシュメモリーの将来性を見誤った東芝は、みすみす韓国に取られてしまった。上場廃止になりかけている東芝は、昔から「目の付け所がシャープ」ではなかったという話である。



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