韓国の明日を占う

JR新大久保駅周辺のコリアン街がすさまじいことになっている。
商店のほとんどが倒産か夜逃げの状態に陥っている。
そして職場を失った労働者らは、平均単価5000円という値段の売春をしているという。

この背景には、朴大統領の反日外交が原因だとされているが、実はもっと深刻な朝鮮人特有の不真面目なビジネスが起因していた。
昨年発覚した、韓国大手である国民銀行をはじめとする複数の韓国系銀行の東京支店における不正融資問題は、韓国の金融監督院やソウル中央地検が捜査に乗り出した。
捜査の進展に伴い、重要参考人の自殺が相次いだ。
これらの韓国系銀行は日本の広域指定暴力団や韓国系企業などに、600~1000億円もの不正融資をおこなっていた。

事態を重く見た日本の金融庁は昨年8月に国民銀行東京支店に業務停止命令を出した。
これを受けて東京に支店を置く韓国系の各銀行は、融資の審査を厳格化するとともに、無担保融資の物件や書類が偽造されていたような物件はことごとく貸しはがされるようになった。
新大久保の韓流ショップや飲食店が次々と倒産した原因はここにある。

なぜ銀行員に自殺者が相次いだかというと、10の融資話に11を出して、差額の1を着服するといった背任行為が横行していたからである。
この1が欲しいあまりに、無担保融資や書類の偽造、あるいは暴力団の資金洗浄などにひと役買っていた容疑がかけられている。

この流れをどう読むかというと、現在韓国国内において二重構造になっている経済の裏の部分を縮小すると、この東京の新大久保に当てはまるのである。
韓流ブームは韓国政府の外貨獲得策であり、国策として仕組まれたものだった。
一時は功を奏して日本や台湾などで韓流はブームになった。
新大久保にコリアン街ができたのもこの流れだった。

しかしこのコリアン街は、韓国政府の国策を利用して私腹を肥やそうとする悪質な銀行マンの絶好のチャンスに利用されることになった。
元から腐った土台の上に「韓流」は造られた。
このことは韓国国内における様々な政策、たとえば冬季五輪でありF-1グランプリであり兵器や軍艦の装備であり外貨獲得のためのあらゆる輸出品にこのセオリーがあてはめられることになる。
新大久保がどのようになっているかを見れば、すなわち極めて近い将来の韓国経済が見えて来る。
これは嫌韓だとか反韓だとかといった感情的なものではなく、現実に即した考察である。

新大久保のコリアン街の衰退はすさまじい。
多くの政治家や韓流スター(イ・ソジン、T-ARA)などが訪れた高級焼き肉店の「大統領」が閉店、韓流グッズなどの売り上げが16億円を誇っていた「韓流百貨店」は3億4000万円の負債で倒産している。
韓国系銀行から多額の融資を受けて中古ビルを買収し、家賃収入で稼いでいた不動産起業家たちや飲食店の経営者などが、入居者の激減で店舗が埋まらず夜逃げ同然の状態に追い込まれている。

そして夜になると裏通りに、職を失った女たちが売春目的の客引きをするようになった。
この界隈では、売春婦が急増したために売春単価のダンピング競争が発生していると言われている。

もともとこの一帯は客引き売春の巣窟と言われていたが、石原都知事の新宿浄化作戦で一掃され、彼女らは飲食店に転向していた経緯がある。
つまり元飲食店員が売春婦になったのではなく、飲食店員に転向せざるを得なかった元売春婦が、再び元の職業に戻っただけというのが実情なのだ。
そうした風俗街を暴力団が放置するはずがなく、自動的に警察の監視も強化させざるを得なくなって来る。

これら一連の状況が、近い将来の韓国で起こることなのだ。
国策で作った「韓流」を儲け話のネタに利用しようと企んだ一部の不心得者と同じ立場の者が韓国国内にぞろぞろと居るはずだ。
そして売春が何より好きな韓国女性が、本来の姿に戻ろうとしている。
銀行はばたばたと潰れ、国民は商売を畳まざるを得なくなる。
夜逃げが横行し、路上にはホームレスがあふれる。

中国と北朝鮮はどんな目でこれを見るだろうか。

新大久保の現実が、明日の韓国を教えてくれている。




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