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劣化する東京都

Zakzak 夕刊フジが伝えている。

東京都の舛添要一知事は28日午後、首相官邸で、菅義偉官房長官に面会し、先週の韓国訪問や朴槿恵(パク・クネ)大統領との会談について報告するという。ただ、朴氏の「反日」外交に利用されたような韓国メディアの報道を受け、舛添氏への批判が高まっている。都庁には6000件以上ものメールが届き、ほぼすべてが批判的意見という。ネット上には、「抗議署名」や「リコールデモ」を呼びかける声も出始めた。
「反日感情の強い韓国と付き合う必要はない」「韓国のために都の税金を使うな」「平昌(ピョンチャン)冬季五輪に協力するな」
舛添氏の訪韓について、28日午前9時半までに、都庁にはメール6000件以上、電話400件以上の意見が寄せられ、大半が批判的だった。まさに都民から袋だたきに遭っているといえそうだ。
それもそのはず、25日の朴-舛添会談はひどかった。冒頭、朴氏は背筋を伸ばしたまま右手を出し、舛添氏は背中を丸めて握手したため、卑屈に見えた。会談でも、朴氏は「慰安婦問題は普遍的な人権問題」などと一方的に歴史認識を披露し、舛添氏はうなずきながら聞き入った。
韓国メディアはこうした映像や写真とともに、舛添氏について「安倍晋三首相とはいつでも会える格別な仲」などと報じ、安倍首相に近い舛添氏が、朴氏に全面的に共感したかのような印象を際立たせた。
さらに、舛添氏が、(1)2020年東京夏季五輪と、18年平昌冬季五輪の協力を呼びかけたこと(2)ソウル大学での講演で「90%以上の都民は韓国が好きなのに、一部がヘイトスピーチをして全体を悪くしている」と不可解な指摘をした(聯合ニュース報道)こと-なども、批判を激化させているようだ。
ネット上では、舛添氏への「抗議署名」や「リコールデモ」を訴える呼びかけが、相次いで立ち上がっている。保守系グループによるものだが、どこまで広がりを持つのか注目だ。

就任5か月目にしてこの醜態である。舛添の資質を問う以前に、この候補を応援した公明党の正体を暴く必要がありそうだ。
創価学会はかつて、信者の増員を命題として強硬な布教活動をした時代があった。
このやり方があまりにも暴力的だったことから、創価学会に対する拒否観が全国に浸透した。
そのために創価学会は、外部への布教活動を一時的に止めて信者の子弟への布教に専念するようになった。
つまり創価学会は外部への暴力的な布教をすることなく、信者の子弟の就職活動が有利になるような社会構成に専念することとなる。
だから創価学会の遺伝子は、警察や放送局や新聞社や政党団体などの多くに浸透していて、これらの組織力によって信者の子弟が有利に社会活動をする基盤ができたわけだ。
逆を言うと、社会活動に有利に運ぼうとすれば創価学会に入った方が良いということになる。
それが公明党なわけだ。

現在、創価学会はかつての布教活動を再開していて、強烈な「囲い込み作戦」を展開しているらしい。
すでに信者の子弟だけでは限界があると自覚して、新たな信者を獲得する必要が出たようだ。
だから、統一教会と同じように「人生相談」などの場を利用して心の悩みにつけ込む恐れが出ているわけだ。

自分の子供であろうがなかろうが児童を連れ歩く布教活動はエホバの証人の決まり手だったが、創価学会の場合は中年女性が二人連れで訪問している。
彼女たちは創価学会の出処が朝鮮半島であることを信じようとしない。盲信なのだ。
日本とは、歴史的に言って朝鮮半島との関係が良きにつれ悪しきにつれ深く関わりがある。
つまり東アジアに平穏が訪れた現在では、朝鮮の方から日本へ突っ込む材料が多いということになる。
なぜ突っ込む必要があるのかと言うと、彼ら中国や朝鮮は近代国家の形成に失敗しているがために誰かを悪者にしなくては成り立たなくなっているからだ。
すなわち彼ら政治家の力量がどうのと言う前に、彼らの国家の成り立ちがあまりにも軽率だからである。

清国にしても日本軍から叩かれ敗退し、その属国だった李氏朝鮮は世界の流れに身を任せて日本の併合を引き受けた。
つまり自国でどうにかしようと必死の努力をした形跡がどこにもないのだ。
清国から見放された台湾は、日本の統治を受けて大きく発展した。
しかし太平洋戦争が終結し日本が引き上げると、台湾には大陸から蒋介石ひきいる国民党がやって来た。
朝鮮半島でもソビエトや中国共産党の援助を受けた北の勢力が押し寄せた。
だから東アジアの近代史とは1945年から始まったようなものであって、それ以上の100年とか1000年とかを問う話ではないことがはっきりしてくる。

なぜ東アジアの近代史と創価学会とを同列で言うのかと言えば、創価学会の本質が朝鮮半島に起因しているからだ。
昭和の時代までは誰も知らなかったことだったとしても、ネット社会になった現在では逃げ隠れすることは不可能だ。
創価学会とは共産主義と共に日本へ忍び込んで来た。いわゆる左翼という格好で。
この遺伝子はすでに放送・出版・政界・行政・司法などの深くに入り込んでいる。国民感情として頭をかしげたくなるような判決があったとすれば、ほぼ間違いなくこれらの雑種遺伝子が入っていることになる。
だから知らされるべきニュースが日本の地上放送では流れない。新聞も書かない。広告代理店が押さえているからだ。

「オキナワから米軍は出て行け」というメッセージを発信している団体があるようだが、沖縄から在日米軍が撤収することで利益を得るのは誰なのか。中国でしょう。
中国は昔から沖縄のことを「琉球」と呼んで日本の領土ではないと主張して来た。つまりウクライナにおけるクリミア半島と同様で「誰の物かは住民が決める」と言って中国系左派を大量に送り込んでいるだけのこと。
すごく子供じみた幼稚な作戦なわけ。
和歌山県の太地町でのイルカ漁の「ザ・コーブ」にしても、全世界がそれに呼応したとすればこれほど多くの観光客が日本に来るはずがない。
東日本の大震災への評価と、イルカ漁の批判とが両立すると考えるには無理がある。
つまりメディアが作り上げた虚構だ。それでメシを食おうとしている輩がいるからだ。

舛添の去就は今後の楽しみだが、問題なのは安倍の「第三の矢」であって、これが失速すれば「第一の矢」も「第二の矢」も意味を失うことになる。
つまり日本は小泉政権時代に逆戻りするということになる。
小泉政権の頃に何が起きましたか? 竹中による規制緩和でしたね。
その結果、いろんな業界が異種参入することで消費者物価が下がりデフレを加速させて、あげくには高速バスが事故を起こしたんでしたよね。
この竹中は安倍内閣のブレーンとして、今も活躍中です。
おそらくTPPが成立するまでは居残るつもりでしょう。

別に朝鮮や支那を嫌うというだけのメッセージを発信するつもりはないのですが、舛添の卑怯な手法には賛同出来かねる。
彼が言う「日本人の9割が韓国を好んでいる」という内容を是非見せてもらいたいものである。



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舛添東京都知事 リコールの可能性高まる

一昨日のこのブログで、韓国を訪問した舛添東京都知事についてリコールもありうると書いたが、現実のものになっているらしい。
『舛添要一をリコールせよ!!【拡散希望】』というブログが出ちゃった。

http://blog.goo.ne.jp/tbinterface/df4d64ebd1efb0fa8b0549ab71472dac/c8

記事をカンニングさせてもらうと、有権者の3分の1以上の署名が必要だとかで、都道府県の署名期間は2カ月だとのこと。東京都知事のリコールに必要な署名数は183万8千人以上。良く調べてらっしゃる。
署名数が必要数を超えると、首長の解職や議会の解散などの是非を問う住民投票に持ち込むことができ、その住民投票で過半数が賛成すると解職あるいは解散が決まるとされている。
都議会ではすでにセクハラ野次の騒動が起こったばかりなので、ついでに議会の解散までやってしまうといったテもある。

ただし地方自治法の84条の規定で都道府県知事のリコールは当選から1年経過しなければならないとなっているために、2015年の2月まで待たねばならない。
それを理由として今年8月10日の16時から「日本侵略を許さない国民の会」による「(仮)舛添都知事リコールデモ」が実施されることが発表された。
すなわち、来年2月へ向けての決起集会の意味合いを持つ。

条例によって公開された舛添の個人資産は土地・建物などの他に貸付金が約3億円余りあることがわかっているが、平成22年に自民党を離党して立ち上げた「新党改革」の政党助成金2億5000万円を個人的な借金の返済に充てていたと側近から暴露されている。
すなわちマイナス2.5億だったものがプラス3億に化けている。その差5.5億である。
どんな手を使ったのだろう。
元の伴侶だった片山さつき議員からは「愛人に産ませた障害児の養育費をろくに支払っていない人物が、パラリンピックを主催する自治体の首長になることは不適切だ」と指摘された。

以前の本ブログの繰り返しになるが、舛添は厚労大臣時代に子宮頸がんワクチンであるサーバリックスの承認に異常なほど熱心だった。
大臣に就任した直後にサーバリックスの承認作業を最優先させるように官僚らに圧力をかけ、その認可が下りたのは退任直後だった。
サーバリックスを公費助成で全国展開せよと運動していたのは公明党であり、舛添の圧力による認可が下りた直後からバトンは松あきらへと手渡された。
松あきらの夫はサーバリックスを製造する製薬会社グラクソスミスクラインの顧問弁護士。サーバリックスが全国の少女に接種されると莫大な利益が転がり込む仕掛けになっていた。
だから舛添が都知事選に出馬すると公明党が選挙協力している。

また同じ都知事選の際に対立候補だった田母神としお氏の応援演説に立ったデヴィ夫人がこう語った。
「舛添さんの奥さまは、なんか大きな宗教団体の幹部だということですけど、これもね、まずいと思いますよ。」
つまり舛添と公明党と創価学会はズブズブの関係だということ。

24日放送のニッポン放送のラジオ番組「ザ・ボイス」で、青山繁晴氏が舛添の行動に激怒している。
「いち東京都民として悪い予感が当たってしまった。舛添都知事は韓国や中国と妙な外交をするだろうと大変懸念していた。その通りにやっている。」
「安倍さんのメッセージを伝えるというのなら必ず親書でなきゃいけないんですよ。安倍さんが何か言ったことを舛添の言葉に変えて韓国の反日大統領に伝えるっていうんですよ。本当にみんなが怒るべきニュースだと思いますよ。」
つまり青山氏もリコールを支持する可能性が高い。
彼(青山氏)の影響力は小さくなく、都民の意識を方向づけする力量はあるだろう。




日本語の書き方の不思議

昔から考えていたことがある。
日本語は本来、上から下へと縦に書いて、しかも右の行から左の行へと移動する。
それは現代でも日本人が年賀状とかを書く場合において同じ書き方をしているわけだ。原稿用紙の書き方もそうなっている。
このことには何の不自然さもない。

ところが、特に戦後の現代日本社会では横書きが主流になっていて、その場合左上から書き始めて右へ横移動して、改行ごとに左下へ移動する、要するに英語のタイプライターと同じ動きをするわけだ。

つまり現代の日本においては、右上から下へ書き出すハガキ文字にしろ、あるいは左上から横移動するタイプライター文字にしろ、何の違和感もなく受け入れられている。

ところが戦中・戦前の日本語はちょっと違っていた。
新聞の見出しにしても商店の看板にしても、あるいは自動車に横書きされた社名にしても神社仏閣の文字にしても、すべからく右から左へとする横文字になっているのだ。現代とは逆だ。
だから「カステイラ」といった看板も「ライテスカ」と読まれる混乱が起こる。
これはいったいどういうことなのだろう。

明治維新の頃に、福沢諭吉とかの先達が「経済」とか「科学」とか「社会」とかいった新しい日本語を作ってくれたはずなんだが、それはわかるとして昭和の戦中と戦後で何か変わったことがあったのだろうか。
まさか英語のタイプライターが入って来たから、日本語の書き方までが変わったとは考えにくい。
現に日本の雑誌は右綴じであって、新聞にせよ週刊誌にせよほとんどは右開きになっている。折り目の中心は表紙の右であって、ページをめくろうとしたら左から右へめくらなければならない。だから右開きなわけだ。
漫画のコマ送りは、右上から横に流れて下へ行き、次のページは左へ続く。
これは雑誌が右綴じでなければ可能にならないことであって、それを英語やフランス語に翻訳して印刷した場合でもこのコマ送りは変えられまい。
ナルトやワンピースが裏返しになるはずがない。スーパーマンやバットマンなどといったコミックで育った欧米人は、日本のコミック雑誌を手にしたとき、反対のコマ送りになっている点に戸惑ったりしないのだろうか。
つまり右上から始まるという文化は日本独自のものだからだ。

ところで、日本がなぜ右上から下や左へ文字を書くようになったのだろうと考えてみた。
右上から下へ文字を書く文化は、おそらく支那から来ている。支那というのは中華民国(中華人民共和国の前の政府)以前の国家のことを指す。
だから古い掛け軸などの漢詩も右上から下へ文字が書かれている。
ただし寺の門などに書かれた文字は横書きになっいて、それは右から左へと書かれている。

私はある日はっとなった。アラビヤ文字の書き方と同じだということを。
アラビヤ文字は右から左への横書きだ。
不思議な書き方をするものだと子供心に思っていたが、日本の古い写真などには商店の看板がやはり右から左へと書いてあった。「池上商事株式会社」ではなく「社会式株事商上池」となるのである。

ではどうして右上から下へ書くようになったのだろう。
これは日本だけではなく支那の漢詩などもそうなっている。
ところが、古代ヘブライ語がそうだったということを知った。

一般的なアラビヤ文字は右から左への横書きで出来ているが、古代のヘブライ語は右上から下へ書いたらしい。
つまり我々日本人が毎年年末に書いている年賀状の書き方と同じことになる。
このような書き方が現在まで残っているのは日本だけだった。
日本の新聞はいまだに右から下へ下るハガキ文字を書いているが、現在の中国や韓国でもすでに英文タイプライターと同様の文字配列に統一している。

一方で日本の英語教科書や科学の教科書、もっと言えばノンノやアンアンなどのファッション雑誌になると、欧米と同じように左綴じの左開きになっている。
日本語辞典や漢和辞典は右綴じであっても、英語辞書は左綴じになっている。
我々日本人は何も不思議に思うことなく、これらの異文化をすんなりと受け入れて来ている。
漢字は表意文字だしハングルは表音文字だと言われるが、日本人は漢字とカナ(ひらがなとカタカナ)を使い分けていて、その上でアルファベットやアラビヤ数字などをごく自然に使いこなしている。
これは世界でも特殊な民族なのではないかと思うのである。

そのルーツが古代ユダヤがもたらしたものだったとすれば、それはミステリアスなことではなく、むしろロマンチックなことではないだろうか。

もし子供さんから、「どうして?」と聞かれたならば、「それは日本人が優れているからだよ」と答えてあげてほしい。
今日は京都の祇園さんの後祭山鉾巡行の日だ。橋弁慶山を先頭に10基の山鉾が巡行すると聞く。


ご機嫌よう。






舛添要一の危険性

舛添東京都知事が下朝鮮の冬季五輪と東京五輪の協力関係を作ろうとしています。
これってたかられるだけですよ。
すでに平昌冬季五輪の組織委員長であったキム・ジンソンなる人物は辞任しています。
彼は1999年の冬季アジア大会を江原道知事として成功させ、2018年の平昌冬季五輪の招致に貢献した人物だったのですが、突然の辞任劇を演じたわけです。
つまりそこまで平昌は成功率が低いということ。
雪が積もる確率も低ければ、予算もない。
世界の平和の祭典が大失敗に終わる可能性が明らかに高くなっている。
それに手を貸そうとしているのが、我が東京都知事の舛添。

舛添が厚労大臣だった頃に何をやらかしたかは過去の本ブログでご紹介した通り、子宮頸がんワクチンの承認を特別に急がせた経緯があって、すでにこの頃から公明党との利権癒着が進行していたわけです。
さらに医薬品業界の癒着が莫大なカネになると知った舛添は、中南米で発生した新型インフルエンザを利用して大量のタミフルを行政指導というかたちで国内の医療機関に備蓄させた。
この政策の是非はわかりませんが、製薬企業が莫大な利潤を上げたことは明らかなことであって、それに深く関わっていたのも舛添だったわけです。
このことは厚生労働省の官僚たちがいちばん良く知っているはずです。
つまり厚労大臣という立場を最大限に利用して利権を貪った男。それが舛添だったのですが、今度は東京都知事に収まった。
そこでもやはり公明党という後ろ盾があったればこその当選であり、連立を組む自民党、すなわち安倍や菅の選挙協力というものも東京都政よりも次期統一地方選挙において創価学会の組織票を自民党が欲しがったというだけでこの裏切り者である舛添を応援しただけのことでした。
つまり在日コリアン3世(本人自らテレビに出演してカミングアウト)の男を選んだのは東京都民自身だという格好に見せているものの、実際には創価学会の組織票が集まっただけの選挙だったわけです。
東京都政は自民党によって見捨てられてしまった。
安倍自民党は統一地方選挙での創価学会協力と見返りに、東京都の未来を売り払った、ということになるのです。
さらに政府は在日米軍の再編を利用して、これまでほとんどが沖縄に集中していた自治体への補助金を、全国各地に分散するといった「脅し」に使い始めました。
オスプレイを九州の佐賀空港に常駐させる案などが検討されていて、佐賀に補助金が下りるようにする。
そうなると沖縄に下りていた補助金が目減りすることになり、これが沖縄知事選への威嚇射撃になるわけですね。安倍は顔ではニコニコしていても、相当に腹黒い性格のようです。

子宮頸がんワクチン(サーバリックス)に関しては公明党の元議員だった松あきらがからんでいたんですが、このあきらの夫が当該製薬会社(グラクソスミスクライン)の顧問弁護士をしていたという話は有名でした。

舛添の個人資産は都条例で公開されましたが3億4千万だとか。
内訳は世田谷に所有する土地が約800万、建物が613万、預金が2千万。庶民的な数字ですが、貸付金なるものが3億1301万円だと言うんですね。
これ借入金ではなく貸付金ですよ。つまり誰かに貸しているお金のこと。住んでいる土地・建物の規模と比べてあまりにも突出していません?
その原資はどこから来たんでしょうね。
製薬会社からですか?
あり得ない話ではなさそうです。

この男、都知事選の折にずいぶんと週刊誌に叩かれました。
種馬だ何だと主に女性関係で。
離婚歴とか不倫相手とか隠し子とか認知とか、とにかく不健全な人物であろうことを書きまくられた訳です。
その男が下朝鮮に尻尾を振ろうとしている。このままで良いのですか? 都民の皆さん。
素性の知れない在日コリアン3世が平昌五輪に協力しようと企んでいます。
2020年の東京五輪だって完全ではないんですよ。新国立競技場は設計変更されるし、種目ごとの競技会場は当初の予定よりも遠方に拡散しなければならない状態まで来ています。
それでは招致会場で笑顔を振りまいた安倍がウソつきになってしまう。
「アンダー・コントロール」と言い放ったF1の汚染水もじゃんじゃん漏れている始末。
ケツに火が点いているのは平昌と同じなんです。
この状態で来年2015年に消費税を10%に上げようものなら、政権維持は危険水域に入ります。

石油価格の高騰で電気料金がすぐにでも値上がりするだろうし、そうなれば中小零細の製造業は赤字転落が明らかになって倒産・廃業が続出します。
電気料金だけではなく、燃料費が上がることで水産業の操業が出来なくなる。それは海産物の小売価格の高騰につながるわけですね。
ウクライナとイラクとパレスチナでの軍事的紛争が続けば、石油価格は安定しないだろうし、それでなくても安倍政権は円安を歓迎している。
プーチンが売り込みたい天然ガスは、ウクライナ問題で中断している。
安倍は福岡を訪問した際に九州電力に「(鹿児島の)川内原発はどうにかします」と約束している。
確かに再稼働できる原発はそろそろ動かす必要に迫られて来ている。
しかし市民感情をどうやってコントロールしようと考えているのか。
国民の「反原発感情」はまだ「アンダー・コントロール」には至っていない。

つまり安倍にせよ舛添にせよ顔ではニコニコしてても、腹ではヒヤヒヤ状態なんですね。
今年4月の消費増税で買いだめ需要があったのですが、その反動で消費が落ち込み、この回復が予想より遅れているといった報道があちこちで見られます。
経済の物差しと言われる牛丼の価格が低値のままで上がって来ないんです。
竹中平蔵が、「正規雇用は過保護だ」と経済諮問会議で発言し、解雇しやすくする社会へと誘導しています。
彼は人材派遣会社であるパソナの会長ですから、完全な公私混同の利己主義なわけです。
世の中がせちがらくなって来ると、こういった魑魅魍魎が顔を出し始めるんです。
その筆頭と呼んでもおかしくないのが舛添。
薬品利権で首まで浸かった厚労大臣時代の夢よもう一度、と考えるのが東京五輪という莫大な資金が動くまたとない素材。
それが下朝鮮にもたらされようとしています。
応援する創価学会も、もともと半島の出ですから異存があろうはずもなく、悪くすれば在日外国人の地方参政権まで手を伸ばす危険性だってあるわけです。
どえらい男を都知事にしちゃったもんです。

日本はいま円安という大博打(おおばくち)を張っている状態であって、資源のない国がエネルギーやら食糧やらを高値で輸入しているわけ。
円安でホクホク顔なのは輸出産業である大企業だけなんです。
まぁ下朝鮮経済が本来の姿に戻ったことは喜ばしいことなんですが、諸刃の剣であることに変わりはないのです。
食糧自給率が低い日本は世界中から輸入しているんですが、この為替差損は増税直後だけに小売価格に転嫁できず、小売業者が利益を吐き出しているんですね。
吐き出すのを嫌ったイオンなどは、中国や下朝鮮などの訳のわからない安物をプライベート・ブランドと称して販売しています。
石油元売り各社は輸入価格が上がれば自動的に小売価格を上げて来るから、消費者は高いガソリンを買わざるを得ないけれど、その燃料で商売をしている運輸業界や漁業関連は生きるか死ぬかの瀬戸際に立たされている状態。
つまり、政府が言う「景気回復」とは、実は特定業界の不利益が別の特定業界の利益に回っているだけのことなのです。
だから生産性が上がったのでもなければ、特別な画期的商品が産み出されたわけでもなく、だた利益配分の仕組みが変わっただけのこと。
要するに幼稚な手品だと言うことができます。
この手品は誰がやっていることなのかと言うと、それが安倍であり竹中であり舛添であり公明党の山口であったりするわけです。

世の中は景気回復だ夏のボーナスだと浮かれているようですが、単なるシーソーなんだから上がる人がいれば必ず沈む人がいるんです。
そして社会全体にジワジワと疲労感が溜まって来ると、消費増税の負の効果が確実に経済を侵し始めるんです。
だから、動かしても良い原発は期限付きで再稼働させても仕方がないのかも知れません。(本当は反対だけど)
たとえば東京五輪が終わるまでの6年間に限って、だとか。
6年あればウクライナやイスラエルの事情も変化しているかも知れないし、プーチンが天然ガスを日本に輸出できるようになっているかも知れない。
日本海側のメタン・ハイドレートにも目途が立っているかも知れない。
東京都庁から舛添が叩き出されているかも知れない。
楽天的に考えればそうなるんです。
そのためにも1票の格差を是正して選挙制度を中選挙区制に戻す必要がありそうです。
小選挙区で落選したのに比例区で復活当選??? これって絶対に変ですよね。
重複立候補をまず禁止すべきではないでしょうか。

そして「政教分離」をちらつかせただけで「集団的自衛権」に賛同するようなインチキ政党も潰すべきだと思います。






テキサス親父と渡辺謙

ニューイングランドの韓国学校のナム・イル校長はこう語った、と韓国中央日報が伝えた。
「日本は太平洋戦争を起こした戦犯国家だ。日本が原子爆弾を受けたことばかり強調して被害者であるかのように話す」と。

また一方では、YouTubeでお馴染みのテキサス親父ことトニー・マラーノ氏は「66年前の広島、現在の広島、テキサス親父が思う事」と題する動画で、このように語っている。
「(日本における原爆関連の教育は)現在進行形の敵に対する憎しみの道具にするとかではないんだ。将来このような事が起こらないように望む事が平和記念公園(原文のまま、正しくは祈念公園)の意味する事なんだ。そこには博物館があり、当時どのような状況だったかを記す様々な展示が行われているんだ。アメリカに対する憎しみや恨みを語ったりする物は何も無かった。そこにある全ての物が平和を訴えている物だったんだ。」
この動画、まだご覧になっておられない方はどうかアクセスしてみてください。
このトニーさんがどれだけ深く日本を理解しているか、いつになく真面目に語り掛けるこの動画は必見です。

これに対して実は、私が個人的に持っているわだかまりが一つあります。
長崎の高校生が高校生1万人署名実行委員会を作り、世界へ向けて核兵器の廃絶をアピールしている運動は今年で17代目になります。
「核兵器の廃絶と平和な世界の実現を目指す」として「非力だが無力じゃない」を合言葉に、世界各国の持ち回りで開かれている国際会議に毎年参加しているNPO団体です。
一方、2006年のアメリカ映画で「父親たちの星条旗」という作品と「硫黄島からの手紙」の2作品が、クリント・イーストウッド氏の監督による映画として封切られました。
「硫黄島からの手紙」で栗林陸軍大尉役を演じたのが、俳優の渡辺謙氏でした。
渡辺氏は映画の公開に先立ち、各地方都市を訪れてPRのドサ回りに出かけたのでしたが、長崎を訪問した際は長崎県庁の応接室で県知事らと面会したのですが、そこにはこの高校生1万人署名実行委員会のその年のリーダーだった高校生の男女二人も同席していたのです。
その場で渡辺氏は何と言ったか。
私はニュースでこれを見て、思わず耳を疑ってしまったのです。
渡辺氏は二人の高校生に向かってこう言いました。
「原爆だけが戦争じゃないよ」

彼ら高校生は、核兵器の廃絶を目的として平和活動を続けているのであって、渡辺氏のように「戦争を語る」つもりはこれっぽっちもないんです。
いかに東京や大阪が大空襲を受けたとしてもそれらはあくまでも通常兵器だったわけ。
しかし広島と長崎に投下された核兵器は「新しい時代の幕開け」だった。だからこそ被爆地の子供たちに語り継いで、世界のどの国の市民も同じ苦しみを味わわさせたくないという活動だったのです。
だから二人の高校生は、渡辺氏が言った意外な発言に返す言葉が見つからなくてうつむいてしまっちゃった。

そもそも戦争映画の宣伝に俳優が来るのに対して、核兵器廃絶という平和運動をやっている高校生を招いた長崎県庁が間違っていたとも言えて、「戦争の悲惨さ」と「核兵器の恐ろしさ」という微妙に食い違う部分を誰も把握していなかったという結論に達するのです。
テキサス親父と呼ばれて親しまれているトニーさんですが、彼の方がよっぽど物の本質を理解しているような気がします。

広島や長崎の原爆資料館に行くと、たまに中国からの観光客と一緒になることがあるんですが、金太郎飴のように異口同音に彼らが口にする言葉があります。
「南京大虐殺をした天罰だ。日本人は被害者ヅラしてはいけない。」
俳優渡辺が主張することは、トニーさんに近いでしょうか、それともこの中国人観光客に近いでしょうか。
世界にたった2か所しかない原爆資料館は、被害者として展示しているのではなく、あくまでも未来の世界各国への警告なんです。
知っている人が知らない人へ伝えなければならないのです。

アーノルド・シュワルツェネガーの出演作品に1994年の「トゥルーライズ」という映画がありました。
シュワちゃんがハリアー戦闘機を操縦してテロリストと戦う映画だったのですが、この作品の中でテロリストが持つ核弾頭が爆発するというシーンがありました。
ピカっと光ってキノコ雲が上がるんです。
シュワちゃんは奥さんと抱き合ってキスをしながら目を抑えるだけ。
監督はジェームズ・キャメロンでしたが、ほとんどのアメリカ人は核兵器を「単なる大型爆弾」としてしか理解していないことを示しています。
知らないからです。だれも本当のことを知らないから誰からも教わって来ていないからです。
日本の2か所の原爆資料館はそれを教えています。
日本を被害者に転嫁する企みがあるとか、そういうのを「下司の勘ぐり」と言うのです。

前回の本ブログでモンサント社が関わったベトナムでの「枯葉作戦」について触れましたが、日本への核攻撃に始まり、ベトナムでの枯葉剤散布、さらにはイラク戦争での劣化ウラン弾の使用。
これすべて長い年月をかけて人々の遺伝子を破壊し癌細胞を発生させる兵器ばかりなんですね。
その怖さを世界に訴えようとしている高校生に対して、「原爆だけが戦争じゃないよ」とぬけぬけと言える神経が理解できないのです。
テキサス親父の方がよほど正しく理解している。

彼トニーさんの動画を見て行くと、捕鯨問題にしろ慰安婦問題にしろ、戦時中のアメリカによる日系アメリカ人の強制収容の問題にせよ、彼がただの「日本びいき」ではなく物事を正しく理解する能力を持った優れた人だということがわかって来ます。
願わくば、日本の悪いことも取り上げて欲しいと思うこの頃です。
日本とて完璧なはずがなくて、ほころびだらけの国になってしまっているのだから。


ご機嫌よう。




なぜ遺伝子組み換え食品は危険なのか

2014年6月11日付けの【ハザードラボ】にこんな記事が出ていました。

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遺伝子組換えウイルス未処理廃棄で大塚製薬に厳重注意

文部科学省は11日、遺伝子組換え実験を行なったウイルスを死滅処理せずに廃棄したとして、大塚製薬(東京都千代田区)に再発防止を求めた厳重注意を行なったと発表した。
これは、同社赤穂研究所で昨年9月から12月にかけて、遺伝子組換えバキュロウイルスを含む試薬を実験で使った際に、試験器具の一部や廃液を不活化処理(遺伝子組換え生物などを死滅させる処理)をせずに廃棄していたケースが5件確認され、5月8日に同社から文科省に連絡があったもの。
バキュロウイルスは、チョウの幼虫やハチなどに感染し、致死性が高いが、ほ乳類などに対する病原性はないため、「生物農薬」として利用されていることもある。
このバイオハザードまがいの「遺伝子組換え生物漏えい」の原因については、実験従事者の認識が不十分だったこととしているが、当該実験器具などは密封状態で廃棄物処理業者が回収、焼却処理されているため、外部の生物多様性への影響はないとみている。


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チョウの幼虫に感染して致死性を持つウイルスを遺伝子組み換えしていた、と言う話、どこかで聞いたような話です。
チョウの幼虫と言えば当然イモムシのこと。
イモムシはキャベツなどに食害を与える、農作物にとってのいわゆる害虫。
つまり害虫駆除を目的とする殺虫剤を開発しようと大塚製薬は計画していた、ということになるんですが、それってアメリカのモンサントと同じことをやろうとしていることですよね。

モンサントがどんな研究をしどんな商品を製品化して来たかを、おさらいしてみましょう。

ラウンドアップという除草剤を開発しました。「根から入って葉まで枯らす」というキャッチコピーでお馴染みの商品で世界中で売れました。
ところが毒性が強すぎて、本来の農作物まで被害を与える。
どうしたものかと悩んだところ、モンサントの研究員があるバクテリアを発見した。
それはラウンドアップの環境下でも生育できるバクテリアだった。
そこで、そのバクテリアの遺伝子を調べて、耐毒性の遺伝子部分を取り出した。そしてその部分的遺伝子を大豆のDNAに組み込んでみた。
すると見事に、ラウンドアップに耐えられる大豆に育った。

何万エーカーという広大な大豆畑にラウンドアップを空中散布すると、他の植物は全滅し遺伝子組み換え(GM)の大豆だけがすくすくと育った。
この大豆は得体の知れないバクテリアの遺伝子を持っていた。
モンサントは大豆だけではなく、菜種(キャノーラ油の原料)やジャガイモ、トウモロコシなどと品種を増やして行った。

一方で害虫被害によって収穫高が悪い作物を高収量にするため、害虫を研究した。
すると土壌細菌の中に、害虫に致死的な害を与えるバクテリアがいることを突きとめた。
そこでそのバクテリアの遺伝子を分解して、虫に対して毒性を示す部分の遺伝子を抜き取って綿花などの農作物の遺伝子に組み込んだ。
すると害虫被害に強い綿花を作ることができた。
これをBT遺伝子(バチルス・チューリンゲンシス)と呼びます。

モンサントはこの綿花をインド綿で有名なインドに大量に売り込んだ。
収穫量が何倍にもなると聞かされて、綿花農家は割高なその遺伝子組み換えの綿花の種を借金して買った。
確かに収穫量は増えた。
しかし、インドでは綿花の収穫を終えた後の草を牛を放して食べさせる風習があった。
やがて牛がばたばたと死んで行った。
正体が知れないバクテリアの毒性遺伝子を移植された綿花は牛をも殺す毒性を有していた。

また、モンサントはこれらのGM植物・BT植物に著作権を主張して、得られた作物から種を取ることを禁止した。
モンサントは社内に訴訟専門のチームを作り、種が取られた可能性がある農家を相手に莫大な損害賠償を求める訴訟をアメリカ各地で起こした。
毎年種をモンサントから買えという意味だ。
しかしこの契約を維持することはなかなか困難だった。
そこでモンサントの研究者は、種が発芽しないような遺伝子操作をやった。
つまりモンサントの遺伝子組み換えの種は、確かに収穫量は抜群に増えるものの1年限りで次の種が取れない。
このことで確実に種が売れるようになった。ラウンドアップとセットで。
ところが、広大な畑の周辺に生えた自然界の植物に異変が現れ始めた。
多年生の雑草などが二年目三年目と時間が立てば立つほど少なくなって行ったのだった。
つまり、発芽できない遺伝子を持ったトウモロコシや菜種の花粉が周辺に飛んで行き、自然の草木に影響を及ぼしていたことがわかった。
これが世界規模で行われた場合、深刻な自然破壊をもたらす危険があるとして、EU各国はこの遺伝子組み換えの品種を輸入禁止にした。
加工食品にGM作物が使われていた場合は、明確に表示しなければならないとする法律も作った。

そして世界各国がGM食品の安全性に疑問を抱くようになり、各研究機関が調べたところ、この遺伝子操作を加えられた作物に発がんの危険性が疑われるようになった。
菜種油(キャノーラ油)を与えたマウスに大きな癌が出来たのである。
除草剤に強く、害虫も殺し、種が発芽しないというモンサントの都合だけに合ったモンスターは、動物への毒性を有していることが判明した。

現在、これらの遺伝子組み換え作物はいろいろな国が使用禁止にしているものの、日本は禁止措置をとっていない。加工食品に使うことも規制されていない。
たまに商品に「遺伝子組み換えではない」と表示してある豆腐やポテトチップスがあるけれど、あれはメーカーが自主的に表記しているだけであって何がしかの行政指導があってのことではない。
仮に「ではない」と表示していながら、実はウソだったとしても、実際のところウソか本当かは詳しく研究所で検査しなければわからない仕組みになっている。
つまり「絶対に食べたくない」と考えるのであれば、加工食品はヨーロッパの物を食べるしか方法はない。

遺伝子組み換えの食品が危険だ危険だと言われている理由はこういうことだった。
すべてアメリカのモンサントが資本主義一辺倒で種苗産業に乗り込んだ結果だった。
モンサントはもともと化学薬品の専門メーカーだった。その延長でラウンドアップなる除草剤を発売した。そこから種苗メーカーへの道を突き進むことになる。
このラウンドアップという除草剤は、ベトナム戦争時に使用された猛毒のダイオキシンである「枯葉剤」が起源であり、モンサントの主力商品としてアメリカ軍に大量納入された薬剤でした。
つまりモンサントはアメリカの国防省などの政府機関に密接に関わっていた企業だったのです。

自然界の中で自発的に変化して行く遺伝子とは別に、人為的操作による研究所の中で、バクテリアの遺伝子を植物にとか、昆虫の遺伝子を魚にとか、毒蛇の遺伝子を鳥にとか、自然界では絶対に起こりえない操作を強制的に行った場合、予測ができないような危険が発生する恐れは十分にあるのです。
たとえば実際に起きている野生の植物の種が発芽しなくなっているという問題。これが地球規模に広がった場合、地球上の植物は全滅することになります。
地上の植物が全滅すれば地球の酸素は足りなくなりますね。生物全部が絶滅することになりかねないのです。
もしそれを避けようとするならば、発芽機能をなくしたスギやヒノキやブナやクスノキや松などといった苗を毎年モンサントから世界は買わなければならなくなるのです。
簡単に世界制覇は完成することになります。地球上のすべての人間はモンサントの言うがままになるのです。
そしてモンサントに抵抗する地域には苗を売らなくするだけで、その地域は砂漠化するのです。

モンサントでは安全性を主張していますが、その実験はわずか90日だけであり、それ以上の時間経過による健康被害については実証されていません。
しかも危険性を指摘した研究者が次々と職を追われたり、あるいは不審死を遂げたりもしているようです。
こうなれば明らかな陰謀です。

世界でも圧倒的にGM食品を食べているアメリカでは、GM食品の出現と時を同じくしてガン、白血病、肝臓病、アレルギーなどの慢性疾患が急増しています。
ただ、この事実だけからGM食品も有害性を断言できるわけではないけれど、危険の可能性は十分指摘されるとオルター・トレード・ジャパンという市民団体は主張しています。

9,11同時多発テロを演出したブッシュ政権は、イラクのオイル利権を独り占めにしようと企み、アルカイダを口実にしてイラク戦争を仕掛けました。
イラクで戦争が始まるということは一時的にせよ石油の流通が減少することになることから、ブッシュはバイオエタノールを生産するための補助金をトウモロコシやサトウキビあるいは大豆農家などに与えたわけです。
そこへ収穫量が上がるというモンサントの種とラウンドアップが一気にアメリカ全土に広がったわけです。
ここでもモンサントとアメリカ政府は戦争というキーワードでつながりを見せたことになります。

しかもGM植物やBT植物は自然界の雑草と交配を続けて、自然界になかった新たな新種を産み出してこれがとんでもなく除草剤に強い耐性を持った化け物を作り出してしまったのです。
南米のブラジルやアルゼンチンでは、この耐性植物が大問題になっていて政府が認可していないような強力な除草剤などが大量に散布され、国土が荒廃する危機的状況に置かれているとか。

GM植物が普及した理由にはバイオ燃料とは別に世界の食糧問題があります。
それは穀物市場だけではなく、家畜の飼料を大量生産できるといった利点が大きく宣伝されたからでした。
しかしこうした政府がらみの民間企業一社が世界の農業を牛耳ることにつながる行為は、いわゆる「グローバル・スタンダード」であり「ニュー・ワールド・オーダー」なわけです。
TPPもその一環ですね。

前の経団連会長だった米倉さんの会社もモンサントに関係しているらしく、大塚製薬も密かに研究していたことが図らずも小さなミスから発覚してしまいました。
どいつもこいつも、裏で何をやっているやら・・・。

遺伝子組み換え食品の危険性、ご理解頂けたでしょうか。

(おしまい)




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硬派と軟派の二重人格がまき散らす猛毒 ショック死しても知らないよ

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