FC2ブログ

イスラエルはどうやって生まれたか

以下は YouTube https://www.youtube.com/watch?v=lZqRhxgPepw&list=PLFN3dixYh-8qQQ3HTfMaAEWdQsvOdriFR からの文字起こし。

(文字起こしここから)

ベンジャミン・H・フリードマン。20世紀の中で最も興味深く素晴らしい人物の一人である。

フリードマンは1890年に生まれ、ニューヨークで成功したユダヤ人ビジネスマンでした。

彼は1度はウッドベリー石鹸会社の主な所有者でもありました。第二次世界大戦後に彼はユダヤ人と袂をわかち、彼の残りの人生を彼のかなりの莫大な資産で少なくとも250万ドルを、米国を支配するユダヤ人の権力構造を暴露することに費やしました。

フリードマンの証言は特に重要であります。なぜなら私たちの国(米国)を支配する力を得るための最高レベルのユダヤ組織やユダヤの陰謀に彼はインサイダーをもぐりこませていたためです。

フリードマン氏はバーナード・バルーク、サミュエル・アンターマイヤー、ウッドロウ・ウイルソン、フランクリン・ルーズベルト、ジョセフ・ケネディ、ジョン・F・ケネディなどの多くの我々の時代を動かしていた人々と個人的に知り合いでした。

このスピーチは1961年にワシントンDCにあるウィラードホテルで愛国的な聴衆に向かってなされたものです。コンデ・マギンリーに代わって当時の愛国的新聞「コモンセンス」のために行われました。ですが若干この幅広い即席スピーチは時代遅れとなっています。

フリードマン氏の私達への本質的なメッセージです。彼から欧米への警告です。

「これはかつてないほどに切実になって来ています。聞いてください。ここ米国でシオニストたちと同じ宗教の信者たちは、米国政府への支配を完成しました。多くの理由があり、ここで踏み込むには多すぎて複雑すぎですが、その声明を支持するにも今、喜んで質問にはお答えします。シオニストたちと同じ宗教の信者たちは、この国の絶対的君主のように米国を支配しています。こんなことを言うと、えらく大まかな話だと思われるでしょうが、何が起きていたのかをお話しさせて下さい。

あなたが・・・私はそうあってほしくないのですが、私たちが皆眠り込んでいるうちに何があったかをお話しさせて下さい。私自身もあなた方に含んでいます。何が起きたのでしょうか。

第一次世界大戦が1914年夏に勃発しました。その戦争は、一方が英国・フランスとロシアによって、他方がドイツ・オーストリア・ハンガリー・トルコによって繰り広げられました。

何が起きたのでしょうか。2年以内でドイツはその戦争に勝ったのです。名目上勝っただけではなく、実質的にも勝利を収めたのです。世界の驚愕の的となったドイツの潜水艦は、大西洋から船団を一掃し英国は兵士への弾薬切れ、1週間分の食料供給に直面し立往生していました。そしてその後には飢餓なのです。当時フランス軍には反乱が起こっていました。ソンム地方のベルダンの守備戦でフランスの若者の命が60万も失われたのです。ロシア軍は逃亡していました。おもちゃ(武器)を持って家に帰ろうとしていたのです。彼らはもはや戦争遊びをしたくなかったのです。彼らは皇帝が嫌いでした。イタリア軍は崩壊していました。

さて、ドイツでは一発の弾丸さえもドイツ国土へは撃ち込まれていなかったのです。国境を越えてドイツに入った敵兵も全くありませんでした。そしてドイツは英国に和平条項を持ちかけていたのです。彼らが示した和平の交渉は、法律用語で言えば「status quo ante basis(旧状を保持する)」というものでした。これは「戦争をやめて、すべてを戦争前の状態に戻そう」ということです。英国は1916年夏にはこの申し出を真剣に検討していました。ドイツの寛大な提案である和平交渉を受け入れるか、もしくは完全に敗北している戦争を継続するか、どちらかでした。

和平交渉が進んでいる中、ドイツのシオニストたちは東ヨーロッパのシオニストたちを代表して、英国戦争内閣を訪問しました。ですが、この話は長くなるので端折りますが、ここにいる誰でも興味があるか、私が言っている事が可能だと信じていない場合には、私は自分の話を証明できる文書は全部残してあります。ロンドンへ行ったシオニスト達は英国の戦時内閣で言ったのです。『ここを見てください。この戦争にまだ勝つことができますよ。あきらめる必要はありません。ドイツから申しだされた和平交渉を受け入れる必要はありません。アメリカが同盟国として出て来るのなら勝つ事ができるのです』当時アメリカは参戦していませんでした。私達(アメリカ)は元気で、若く、お金もあり、強いのです。彼らは英国に言いました。『英国の同盟国としてアメリカを参戦させ、あなたたちの側で戦わせることを保証しましょう。条件は、勝利の後にわれわれにパレスチナを与えると約束してもらうことです』。言い換えると彼らはこの取引をしたのです。我々がアメリカを同盟国として参戦させる。その代償に、ドイツ、オーストリア、ハンガリーとトルコを負かし勝利を収めたならばパレスチナを差し出さなければならない。

さて、英国には誰に対してもパレスチナのことで約束する権利なんてありません。アメリカがいかなる理由でも日本のことでアイルランドに約束できないのと同じようにです。英国はパレスチナと知られる国に対してどんなつながりも利害も権利も全くないのにアメリカを参戦させるためにシオニスト達へ支払う法貨としてパレスチナを提供するなんてことは絶対に馬鹿げています。しかし彼らは1916年10月にそのような約束をしたのです。そしてその後すぐに、覚えておられる方が何人おられるか分かりませんが、ほぼ完全に親ドイツであったアメリカでしたが、新聞はユダヤ人によって支配されていましたし、銀行家達もユダヤ人でした。この国のマスコミの全てのメディアはユダヤ人によって支配されていました。そして彼らは親ドイツ派だったのです。なぜならユダヤ人達は多くの場合ドイツから来ていて、彼らはドイツがロシア皇帝をいたぶるのを見たかったのです。ユダヤ人はロシア皇帝が嫌いで、彼らはこの戦争でロシアが勝つのを見たくはなかったのです。ですからドイツの銀行家達は、ドイツのユダヤ人達は、クーン・ロブや米国内にあるその他の巨大銀行企業はフランスやイギリスに1ドルたりとも資金を調達することを拒んだのです。彼らは傍観して言ったのです。『フランスとイギリスがロシアと組んでいる限り1セントも出さない』とね。しかし彼らはドイツにお金をつぎ込み、ロシア皇帝体制をいたぶろうとロシアに敵対してドイツと(共に)戦っていたのです。さて、これらの同じユダヤ人達はパレスチナを得る可能性を見るとイギリスへ行きこの契約をしたのです。その時すべてが変わったのです。赤信号から青信号へ変わる交通信号のようでした。すべての新聞が親ドイツであったのに、人々に商業的にもその他の点でもドイツはイギリスと戦い人々は苦境にあると伝え、突然に「ドイツは悪い」と言い出しました。「彼らは悪党だ、彼らはフン族だ、彼らは赤十字の看護婦を撃っている」だとか「彼らは赤ん坊の手を切っている」だとか、そして「彼らは悪いのだ」と言い出しました。その後すぐにウィルソン大統領がドイツに宣戦布告をしたのです。

ロンドンのシオニストは米国最高裁判所判事ブランダイズにそれらの電報を送りました。「ウィルソン大統領に取り掛かってくれ。我々の望みのものはイギリスから手に入れた。さぁ取り掛かってくれ、米国を参戦させるんだ」。そしてこれが起きたのです。このようにして米国は参戦したのです。私たち(アメリカ人)にはそれ以上の利害はありませんでした。私たちは戦争にいる権利はなく、そうでなかったら今頃この部屋にいる代わりに月にでも行っていることでしょう。

さて、その戦争、米国が参戦した第一次世界大戦は私たちの戦争にするのに絶対的な理由がなかったのです。私たちの参戦は強行採決されたのです。私が低俗に言えるのなら、私たちは戦争へと騙されたということです。ただ単にそうすれば世界のシオニストたちがパレスチナを得ることができたからなのです。それこそが米国の人々が決して教えてもらわなかった事なのです。私たちは第一次世界大戦に参戦した理由を知る事は決してなかったのです。

私たちが参戦した後にシオニストはイギリスへ行き言いました。「我々は我々の契約の一部を果たしました。あなた方がこの戦争に勝利した後には我々にパレスチナを与えるというあなた方の契約を維持することを示す取引を持ちましょう」。なぜなら、この戦争が1年続くか10年続くか彼らにはわからなかったからです。そこで彼らは受領作業を開始しました。受領証は手紙の形式を捕り、非常に不可解な言語で表現されていたので世界の大半がそれが何についてなのかわからないようにしていました。それがバルフォア宣言と呼ばれたのです。バルフォア宣言は米国を参戦させる対価として単にシオニストに合意していたものを支払うイギリスの約束でした。ですからよく耳にするこの偉大なバルフォア宣言は3ドル紙幣(筆者注:3千円札)と同じようにいかさまなのです。そして私はそれ以上に強調することができないと思います。それがすべての問題の始まったところなのです。米国は参戦し、米国はドイツを倒し、私たちはそこへ行ったのです。それが歴史なのです。何が起きたかはご存知でしょう。

戦争が終わり1919年にドイツ人達はパリ講和会議に行きました。バーナード・バルーク率いるユダヤ人を代表する代表団として、そこには117人のユダヤ人たちがいました。私はそこにいたのです。その講和会議でユダヤ人たちがドイツを分断し、ヨーロッパを振り分けた時に、ヨーロッパの領土の特定の地域の権利を主張する全てのそれらの国に対し、ユダヤ人たちは言ったのです。「我々のパレスチナはどうなるんですか?」と。そして彼らはドイツ人達に最初の知識になるこのバルフォア宣言を出して見せたのです。ですからドイツ人達は初めて気づいたのです。そべてはゲームだったことを。だから米国が参戦したのだと。ドイツ人達は知りました。自分達が敗戦し、課せられた大変な賠償をこうむったのは、シオニスト達がパレスチナを欲しくてどんな犠牲を払ってもそれを得ようと決め込んでいたからなのです。

さて、それは別の非常に興味深い点を私達にもたらしています。ドイツ人達はこれに気付いた時、彼らは当然憤慨しました。それまでユダヤ人はドイツで世界中のどこの国でも決して得られないような良い暮らしを享受していたのです。そこにはラーテナウ氏がいて、彼は産業と金融において、おそらくこの国(米国)のバーナード・バルークの100倍重要な人物だったのではないだしょうか。北ドイツロイドとハンブルク~アメリカラインの2つの大きな汽船ラインを所有するバリン氏もいました。ホーヘンゾレン一家のための銀行家であるブレイクローダー氏もいました。ハンブルクには世界最大の商業銀行家であるウォーバーグがいました。ユダヤ人達はドイツでとても良い暮らしをしていたのです。それについては何の疑問もありません。だからドイツ人達は「これはかなりの裏切りではないか」と感じました。これは裏切りであり、その最も良い比較は、今日、米国がソ連と戦争をしていると仮定します。そして米国が勝っています。そして米国はソ連に言うのです。「もうやめましょう。我々は和平条項を締結しましょう。全てを忘れましょう」と。そしてアカの中国が突然にソ連の同盟国として参戦し、彼らの参戦が米国に敗北をもたらすのです。人間の想像力ではもたらすことができない程の賠償金を伴う惨敗です。」

(文字起こしここまで)

これが第一次世界大戦の流れ。これには異論・反論もあろうかとは思うが、同じユダヤ人だった企業家が証言したもの。なかなか真実味は重い物があるように感じる。これらの流れの上にWW2が勃発する。だからナチスはユダヤ狩りを始めた。二度と裏切られることのないように。そしてフランスもオランダも同様にユダヤを迫害した。下地はWW1にあったわけ。

さて第一次世界大戦という出来事はほとんど日本の歴史教育で教えられていないので知識として把握している若者は多くないと思われるが、上記にあるようにWW1とは1914年夏に勃発した。日韓併合が1910年だからその4年後のことだ。まだ日本が明治時代だったころのこと。この時に上記を見ればユダヤ人がパレスチナを欲しがっていたことがわかる。そしてアメリカのメディアを利用して嫌戦気分にあったアメリカ国民に「ドイツ打つべし」という雰囲気を醸成していった。

日本の近代史教育はヨーロッパのしかも第一次大戦などほとんど触れないために、何かユダヤ人が一方的に迫害されたかのように教えられているし、アンネの日記のように可哀想なイメージばかりが先立っている。しかしまだ国際条約が発効していなかった当時の戦争は悲惨を極め毒ガス兵器などが多用され莫大な戦死者を出していた。それが英仏露とドイツとの血みどろの戦いであって、その背景にはユダヤ人がパレスチナを得るか否かという利害がからんでいた。

さらに参戦した米軍の兵士がもたらしたインフルエンザがヨーロッパで大流行して、病死者が戦死者を超える事態も引き起こした。後の調査ではインフルエンザウイルスは五大湖周辺の酪農地帯が発生源だとつきとめられている。

イスラエルが建国されたのは実に1948年の5月。まさにWW2の終結の3年後だった。だから前回の通りユダヤ人は国を持たない民のままで戦後(1945)を迎えたことになる。

ベンジャミン・フリードマン氏は上記の中で「シオニスト」という表現を用いているが、まさにそこがユダヤ人の価値観が統一されていない現状を示していて、オーストリア人の記者だったテオドール・ヘルツルがユダヤ人国家を建設するために「約束の地『シオン』を目指そう」と訴えたシオニズムに対して、西欧社会で地位を確立していたユダヤ人は関心を寄せず、国際社会に波乱を呼ぶのはむしろ危険だとする主張を展開した。さらに「ヤハウェの約束は、メシア(救世主)によるイスラエルの再建であって、戦略的にパレスチナを奪おうとするのはユダヤ教のメシア信仰に対する裏切りだ」として、自分たちとシオニストを一緒にしてくれるなとする一派もあった。

だがシオニストの一派はアメリカのメディアを利用して平和を望んでいたアメリカ国民を参戦ムードに持ち込み、ついにはヨーロッパ戦線へと駆り立てた。この歴史を見て行くと、唐や元をそそのかして日本を攻撃させたり、日本を引き込んでおいてさっさと逃げ出した百済のような朝鮮民族と重なって来る。

そしてメディアの力を利用して民意を誘導する手法は、トランプ政権を攻撃するCNNだったりモリカケを引きずる日本のメディアとそっくりだということが見えて来る。

つまり「学校で教えられて来なかったから知らない」ということと「なかったこと」はイコールではないということであって、今と同じことが過去にもあったという判断をできなくさせたい一派があるということ。そのことに気付こう。過去を知るということは、未来を拓く手段を思い付くということだ。



先日NHK-BSの「列島縦断こころ旅」という番組を観ていたところ、東京は荒川区の少年だった視聴者からの手紙で、東北地方のある町に学童疎開していた土地を訪ねてほしいという依頼があった。北上川のほとりだったかな。そのとき考えたのだが、こうした学童疎開の経験者は少なくなくてたくさんおられる。沖縄の学童疎開を乗せた対馬丸が米国海軍の潜水艦にによる魚雷攻撃で撃沈させられた悲劇もあったが、ああした疎開の旅費は船のチャーター料も含めていったい誰が負担していたのだろうかという疑問がわいてきた。

戦時中の日本国民は政府から苦しめられる一方で、招集令状一枚で夫や息子が戦場へ行き、地獄の暮らしを強いられていたとNHKなどでは盛んにドラマ化しているが、はたしてそれが100パーセントの真実だったのか誰も語ろうとしないし疑問も呈しない。

韓国ではまるで見て来たかのような、やせ衰えてあばら骨が浮き出た「徴用工」なる像が作られたが、実際の戦後日本で人気者になっていた朝鮮人は力道山(キムシルラク)だったり大木金太郎(キムイル)だったりするわけで、その立派な体格はどうやって作ったのかと不思議に思うことばかり。そっちには誰も行こうとしない。やせ衰えてあばら骨が浮き出ていたのは外地から引き揚げて来た元日本兵の方だったのだ。軍艦島には朝鮮人専用の女郎屋があった。

だからアメリカの参戦にせよ朝鮮の植民地被害にせよ、メディアの誘導と無関係ではないことは近代史が教えている。

あとはそれらに冷静な目を向けることができるかどうか、だけなのだ。

ロヒンギャをはじめとする世界各地の積み残しの問題の原因を作ったイギリスだが、今は北アイルランドのことで首が回らなくなっている。自業自得とはこのことだ。そこには被害者も加害者もいない。



イスラエルが正しいとかハマスが正しいとか、判断はそれぞれの自由ではある。ただ、歴史の事実はいくつもあって良いはずはないのである。



スポンサーサイト

【改題】個人請求権と企業賠償

前回の『悪魔の正体』においてこう書いた。「文政権は朝鮮半島に和平などもたらそうとはしていない。逆に軍事的危機を作ろうとしている。復讐心に燃えた男は韓国を火の海にし、在韓米軍を孤立させ、韓国経済を粉々にする野望に満ちている」と。

その根拠をお示ししよう。

「悪韓論」の著者にして評論家の室谷克実氏はこう述べている。「朴正煕(パクチョンヒ)政権時代、徹底的に弾圧された左翼グループのひとりが今の文大統領で、彼は投獄されている。その結果、裁判官になりたかったけれどなれなかった。そうした過去があるため、文大統領は朴正煕をとにかく否定したい。朴正煕の一番の仕事が日韓基本条約なので、彼はこれを潰したいんです。そして韓国のインテリ層は、自分たちの正義のためであれば周りに間違っていると注意されても猪突猛進するのをよしとする思想を持っている。だから文大統領も、今回の件(筆者注:徴用工裁判の判決を受け入れるとする発言)がどんな結果をもたらすか後先考えずに突き進んでいるんだと思います」。

この考察が当たっているとしたら、韓国国民は彼(文大統領)の私怨によって不幸を押し付けられることになる。それも米韓同盟の破棄や日韓経済の停滞、ならびに南北朝鮮戦争の再開。

日本の議会では本気で「韓国からの入国を厳密にせよ。入国ビザを再開するべきだ」という議論が交わされている。それは日本の民間企業に賠償金を支払えとする判決を韓国政府も支持すると表明したからだ。仮にビザが再開されるとなったら、失業率が高止まりしている韓国の若年層は日本でのワーキングビザが入手し難くなる。学費負担が高い韓国は子供の数を減らして「量より質」の教育を与えた結果、世界でも例を見ないほどの少子高齢化社会を作り上げた。女性の生涯出産数は1.0を割った。つまり若年層への負担を増やしているのが現在の韓国社会なのであって、その若者が日本へ来難くなる政治をおこなう現政権は急速に支持率を落とすことにつながって行く。



若い頃に政府批判運動をやって冷や飯を食わされた集団は日本にもいた。そして彼らは一時的な政権を握った。菅直人や仙石や輿石らのことだ。野田政権当時、尖閣諸島で海保の監視船に体当たりをした漁船の船長を釈放させたのが仙石だったが、これは周辺国へ対して「領土を守る意思がない」とするメッセージを送ることになった。その直後に李明博が竹島へ、メドヴェージェフが北方領土へそれぞれ「初上陸」している。これは明らかに仙谷由人の大失敗だったのである。百年の計を危うくさせた犯人はかつての運動家であり政府批判を旨とする連中だった。現在の文大統領と何も違わない。

野田政権の執った政策が国を亡ぼす道になり、それは消費増税という形でいまなお国民を悩ませ続けているし、竹島問題は韓国国民の民意をより意固地にさせ、北方四島の問題でもプーチンが何と言おうとも外務大臣のラブロフが同意するわけがない。すべての厄災は民主党政権が残して行ったもの。

それと同じことが韓国で起きている。



元徴用工への賠償を韓国の裁判所が認める判決を出したが、これは単なる言いがかりであって強制徴用ではなく募集に応募して出稼ぎに来た者へ賃金も支払われていた。現在の日本企業への就職を希望する学生らとまったく変わらない。その日本企業からカネをせしめようと発案したのは、実は韓国のオリジナルではなかった。

第二次世界大戦のころ、ヨーロッパではナチスによるユダヤ人迫害がおこなわれていて、現在のフランスのシャルル・ドゴール空港などはユダヤ人収容所だった。そこから貨物列車で直接アウシュビッツに送り出していた。ユダヤ人の資産はそのままフランス人が盗っていた。アンネの日記があったオランダでもそうだったし日独伊三国同盟を結んでいたイタリアもそうだった。だから戦後、東西ドイツに分かれた際にフランスやオランダやイタリアなどはスネに傷があるためにあまり戦後賠償のことに触れて来なかった。一方のチェコやポーランドはどうだったかというと、ワルシャワ同盟の要になっていたのが東ドイツだったからこれも表立っての賠償を言い出せなかった。ところが90年代になって東西ドイツが統一したために、戦後賠償の話が突如として沸き上がることになった。一番声を上げたのがユダヤ人だったわけ。しかし賠償というのは国家対国家がやるもの。ところがユダヤ人というのは終戦直後まで国を持っていなかった。だから国家賠償からユダヤ人が外れることになる。

それで何とかしようじゃないかと名乗りを上げたのがアメリカ大統領だったクリントン。ロサンゼルスにあるミルバーグ&ワイズ法律事務所のメンバー、メル・ワイズとバリー・フィッシャーがクリントンの依頼を受けて、ドイツ国内にある民間企業からもユダヤ人への賠償が取れるようにしようと働きかけた。

ドイツは「記憶・責任・未来」という財団を創ってそこに50億ドルという資金を積み上げた。ベンツだとかフォルクスワーゲンとかクルップとかの企業グループが半額、残りをドイツ政府が負担して戦後賠償のための基金を作った。現在はすでに1兆円ほどが支払い済みになっている。

ウエストファリア条約では戦時中の略奪は禁止するように国家間での戦時賠償を決めた。しかしクリントンとミルバーグ&ワイズ法律事務所がそれをひっくり返し、国家対国家ではなく民間からも賠償が取れるように例外を作ってしまった。これでボロ儲けしたワイズとバリーはナチスと同盟関係にあった日本をターゲットにして民間企業からカネをむしり取る方法として中国と韓国を利用する手段を思いついた。

地元カリフォルニア州議会の議員だったマイク・ホンダとトム・ヘイデンに儲け話を持ち掛け、過去に遡って賠償請求ができる「戦時強制労働補償請求時効延長法(ヘイデン法)」を可決させる。州法として可決されたのが1999年。相手は日本の民間企業だった。ドイツ政府は大人しく従ったことから、面白いようにカネが転がり込んで来た。次は日本の番だと狙いをつけていた。

ところがこのヘイデン法はアメリカ合衆国憲法に反するとの司法判断が出て、2006年に法律は破棄される。

マイク・ホンダとトム・ヘイデンはこのヘイデン法を根拠として2000年に、「第二次世界大戦中に日本軍に慰安婦にさせられた」とする在米中国人や韓国、フィリピン、台湾人女性ら計15人をそそのかし、日本政府を相手取って損害賠償請求の集団訴訟をワシントン連邦地方裁判所で起こした。仲介手数料と称して賠償金の多くを横取りする計画だったことは明白だ。他にも「強制徴用工」と称して新日鉄や三井物産などの民間企業から賠償金をせしめる計画ができていた。なぜアメリカの連邦地裁で訴訟を起こしたかと言えばそれこそがヘイデン法を基にしていたからだった。つまり日本の戦争犯罪だとか慰安婦賠償訴訟などというものはアメリカの法律家ならびに州議会議員によって作り上げられたものだったことがはっきりする。「なぜ関係のないアメリカに慰安婦像を建てるのか」という疑問があるが、そもそもの金もうけに利用しようと企んだのがアメリカ人だったからだ。しかし過去に遡っての訴求は違法だとの判断が出た。

ミルバーグ&ワイズ法律事務所のバリー・フィッシャー弁護士は「カネの生る木」が諦められず、どうしても日本の政府と企業から莫大な賠償金を巻き上げるべく中国と韓国の民意操作に乗り出す。中国の人民日報や韓国の中央日報などに反日記事を連載させた。

クリントン夫妻がチャイナマネーにまみれているという話は有名で知らない者は誰もいないが、もしバラク・オバマの後継にヒラリーがあがっていたら、今回の徴用工判決もどうなっていたか鳥肌が立つ。しかし現在は共和党のトランプ政権であり、だからこそ安倍内閣は強気に出ることができている。

岸田前外務大臣が明治産業革命の世界遺産登録をしようとした際に、朝鮮イタチ(韓国外交部長官)から邪魔をされた話は記憶に新しい。イタチはこう言った。「産業遺産で強制労働という事実があった。ただし強制労働は強調しない」。この言葉に騙された金持ちボンボンの岸田は、ドイツで始まった遺産登録委員会の審議で苦しめられることとなった。イタチなんかと握手するからだ。ただし、イタチを陰でそそのかしていたのは、アメリカ人の法律家であるバリー・フィッシャーだったのであり、彼は現在、流出文化財を取り戻すとする韓国財団の理事長をしている。それもまた彼が狙うカネ蔓なのだろう。

1970年11月に採決されて、1972年4月に発効した文化財不法輸出入等禁止条約(文化財の不法な輸入、輸出及び所有権移転を禁止し及び防止する手段に関する条約、ユネスコ条約)は、文化財の不法な搬出を禁ずる国際的条約であり、1970年以降に他の締約国で盗まれた文化財の輸入の禁止、返還・回復、文化財の輸出規制などを定めている。条約以前に取得された文化財は返還義務の対象外となっている。2002年11月時点でオーストラリア、カナダ、中国、エジプト、フランス、ギリシャ、インド、イタリア、韓国、ベルギー、ポルトガル、スペイン、ロシア、トルコ、アメリカ、イギリスなど合計96ヵ国が加盟している。2002年12月9日に日本もユネスコ条約に加盟した。(Wikipediaより引用)ここで言う「返還義務の対象外」とは1970年以前のものであり、この条約には中国もそして韓国も加盟している。だからバリー・フィッシャーがやろうとしていることはほとんど詐欺・脅迫に近い。

『返還』という語は、所有側に合法性のある文化財について引き渡すことに用いることは避けられ、譲渡や引き渡しとされる。この点で、日本側が「引き渡し」として譲渡したのに韓国側が違法に取得された文化財に用いる「返還」だと意図的に誤訳して公式発表した場合のように両国間で齟齬が生じる場合もあるのはここから来ている。




よって東西ドイツが統一した際に、終戦当時に国を持たなかったユダヤ人が、本来主張すべきではない民間企業から賠償金をせしめた成功体験が、中国・韓国の反日感情を植え付けたと考えられている。民族性の卑しさを問うのであれば、その原点となるアメリカ人弁護士のカネ儲けから始まっていることを認識しておきたい。中華人民共和国も大韓民国もまた、終戦当時には国家として成立していない。条件はユダヤと同じなのだ。だから国家間の賠償の対象外になっている。

南京事件も慰安婦も、すべては日本国内の反日活動家によって作られたものだとする意見はもっともだ。だがそれらの根本はドイツを食い物にしたアメリカ人から出たものだということを知ろう。辻本や福島の活動は、バリー・フィッシャーやマイク・ホンダと裏でつながっているのである。あるいはA新聞の捏造記事も。

少なくとも、国庫がカラになりつつある韓国政府のATMになってやる必要は日本にはない。むしろ日本から巻き上げた資金のほとんどを持ち去ろうと計画しているのがバリー・フィッシャーなのである。文や金や習は、ただ踊らされている「出演者」に過ぎない。


日韓両国の無知な若者が原爆Tシャツが良いの悪いのとやってくれているうちに、本当のワルは私腹を肥やそうと虎視眈々になっている。



悪魔の正体

サムスングループの製薬部門であるサムスンバイオが粉飾会計をやっているとして株式市場から取引停止を受けている。サムスンは懇意にしている会計学の専門家などを引き入れて、粉飾を否定する動きに出たが政府の会計検査局はその手に乗らなかった。

ただしこうした動きは、前政権(朴政権)とサムスン財閥の深いつながりを断ち切りたい文政権の思惑が強く影響していると見るべきであって、意趣返しの様相が強いと見た方が良いかも知れない。

いずれにせよサムスングループの屋台骨であるサムスン電子が日本からのフッ化水素を止められたことで生きるか死ぬかの瀬戸際に来ていることは確かであって、製薬部門の後発医薬品の薬価を高く維持したいとする政治的な動きはあまりカンフル剤にはなりそうにない。



ただ、これらの流れとは別に、アメリカにおける上下両院の超党派議員による「議会調査局」が、米韓同盟が危機的状態になりつつあることを示唆した。対北朝鮮政策で韓国政府と意見の相違がある中で、南北軍事合意に基づき韓国が一方的に非武装地帯の監視所を撤収し軍事境界線の上空を飛行禁止にしたことに対して「第二次朝鮮戦争を引き寄せている」とする危険視を米国議会が警告したのだ。

歴史的に言って朝鮮は、域内での内紛に際して自分らは撤退した上で周辺他国に戦わせるという方法をとって来た民族であり、今回のように非武装地帯から兵力を撤収することは韓国内にある在韓米軍の危険性を一方的に高めることにしかならない。韓国政府は北の兵力をもろ手を挙げて迎え入れた上で連合軍と戦わせようとしているようにしか見えないからだ。つまり韓国国民が文政権を支持したことが、「平和的南北統一」ではなく「一方的な北朝鮮の軍事進攻を引き寄せた」という結果を招くことになりかねない。

昨年からこっち原子力空母などを展開させて軍事危機を進めていた米国だが、その緊張は静まったわけではなくむしろ文政権が高めてしまっている。非武装地帯からの兵力撤収がその何よりの証拠なのだ。板門店周辺の大量の地雷も撤去されたという。これが南北軍事合意の正体だ。文政権は朝鮮半島に和平などもたらそうとはしていない。逆に軍事的危機を作ろうとしている。復讐心に燃えた男は韓国を火の海にし、在韓米軍を孤立させ、韓国経済を粉々にする野望に満ちている。

言い過ぎだと言われるかも知れないが、冷静かつ客観的に見る限りそうとしか思えない。思えば韓国経済を構成する財閥各グループが次々と傾いているのも、この男の狙いだったのかも知れない。

先々の韓国がどのような道を歩もうと、あまり知ったことではないのだが、日韓関係に距離を置こうとする昨今の路線はしばらくこのままで維持して良いと思われる。



日韓議員連盟はしばらく開店休業で良かろう。こちらから「閉店ガラガラ」を急ぐ必要はないけれど。

自民党の選挙対策委員長に選ばれた甘利さんのことだから、不審な行動に出ている和田のことは任せておいて良いように思われる。生ごみはいずれみずから匂い出す。





21 CFR Part 11

となりのせがれが就職したのは食品などの製造ラインの機械を作る会社。ステンレスボルトや密封ベアリングなどのメカを相手にする仕事だとばかり思っていたが、実際にはメカトロニクスの知識がなければ役に立たない時代に入っているらしい。そうなると私は門外漢で口を出せる部分がない。

工業技術大学を出たような同期入社の仲間に混ざって「FDA 21 CFR Part 11」に対応するタッチパネル表示器を必死に勉強しているのだとか。何のことやら私にはちんぷんかんぷんなのだが、アメリカの食品医薬品局(FDA)が製造メーカーに対して「オペレータ認証」と「製品に関わる改ざん防止、変更履歴の管理」を電子記録として残すよう義務付けた連邦法第21章第11条として発布されたのが1997年のこと。

規制対象は「医薬品、医薬品原材料、医療機器、食品、化粧品 等の製品を米国へ輸出または米国内で製造する企業となっていて、日本国内の企業が日本国内で出荷する分には関係がないものの、その一部でも米国へ出荷しようとすればこの規制に適合しておかなければならないという法律がすでに97年から始まっていた。

「医薬品」「医療機器」「化粧品・食品」「健康サービス」などを総称して「ライフサイエンス業界」と呼ぶそうだが、せがれの会社はまさにそのど真ん中に入っている。

パソコンのOSであるウィンドウズが次々とヴァージョンアップさせているが、この「FDA 21 CFR Part 11」も同様であって市場の実情に合わせて次々とあぶり出される問題点を解決するために内容の見直しガイダンスが発行されて来た。

労働者の健康保険に関する法律が何十年も前に作られたままだとする日本とは大違いであって、米国は必要に応じてどんどん規制を変えて行く。それはそれで適切なのだろうけれど、対応する産業界の負担は想像を絶する。

FDAが業界に義務付けた連邦法は97年の3月に発布され同年8月に発効された。この時点で「電子記録」と「電子署名」への対応が求められていたのであって、2002年よりFDAの査察が始まるとされていた。その後次々とガイダンスが訂正され、FDAが査察を実施したのは実に2010年10月だった。

これ私が調べたものではなくて、せがれが持っていた資料を覗き見しただけのもの。メカニックはレンチとボルトでメシを食っていると思い込んでいたら、コンピュータが複雑に絡んだメカトロニクスの世界に変貌していた。

せがれはすでに専門学校でそっちへの流れを教えられていたからタッチパネル式の操作盤にも慣れているらしいが、仕組みがきちんと理解できていないと中度半端な知識では対応できない。

私の思考は「外国人労働者」の方向へ向かわざるを得なくなる。

高校を中退して専門学校に入り直しただけのとなりのせがれは、言ってみれば「単純作業員」のようなものだ。その「単純作業員」が FDA 21 CFR Part11対応のタッチパネルを操作してるってんだから、ベトナムやフィリピンのお兄ちゃんたちは大丈夫だろうかと心配になる。せがれは来週フジゼロックスの講習を受けに行くそうだ。専門用語が飛び交う業界に外国人は付いて行けるだろうか。

以前のブログでも取り上げたが、日本企業121社がソウルで就職面接会を開き、2000人を超える若年層の就職希望者が集まった。韓国は学歴社会が沸点まで達していて、学歴、卒業校、成績、資格、語学力といった「スペック競争」が激しい。日本の大学生のように「最初の2年は遊んで暮らす」という余裕は彼らにはない。

広島県三原市の食品包装機器メーカーの古川製作所では、社員役400人のうち営業や機械設計など1割が外国人だという。昨年から新卒採用の1割を海外人材とした大阪の住友電気工業の採用担当者は「就職難の韓国は優秀な人材に出会える可能性がある」と期待している。(産経新聞の記事から引用)

以上おわかりのように、すでに就職活動とは希望者が越えなければならないハードルがきわめて高く設定されていることを意味していて、失業率が極端に下がったとされる日本国内でも、企業が求めるハードル超えができない人材はふるい落とされる。何サークルだK-POPだと遊び回っているヒマがあるはずがない。




リース上がりで廃車されていた錆びたジムニーを会社からタダでもらったとなりのせがれ。中古車サイトで150万の値が付いている現状を見て「ものすごいリード(犬の散歩のつなぎヒモ)を付けられちゃったぜ」と言っていた。車検と税金で25万ほどだったから。「昼休みに、上司と二人で古いボルトを浅川製作所の一流品に交換してるとこだよ。総務のおばさんから『大きなプラモデルだこと』と笑われたさ」

金髪だった野良犬ヤンキーが、今では生き生きとしている。

原爆Tシャツは韓国内で大人気になり売り切れているとか。それを着て新入社員がやって来るぞー。日本の若者は覚悟しておく必要がある。





恥さらしファッション

原爆の写真がプリントされたTシャツを着ていたK-POPグループの一人がボロクソに非難されているんだけど、彼は過去にもナチスの帽子をかぶってファッション雑誌に出ていたことなどから、「常識的な知識が欠落してんじゃね?」と無視される方向に向かいつつあるという。

だがアメリカのユダヤ人協会などでは「絶対に許さない」として、強固な姿勢を示したことから、今後の韓国政府の外交問題にも発展しかねない状況。

当グループの公式ツイッターアカウントが2015年1月12日にドイツのベルリンで撮影した写真を掲載したが、実はこの撮影現場ホロコースト記念碑の前でしかも無断撮影だったことが明らかになっている。

更に更に、2016年3月にリリースした『RUN-Japanese Ver.』という楽曲のミュージックビデオが3月11日に日本向けに公開。3月11日と言えば東日本大震災の巨大津波が発生した当日であり、このビデオの中では水中で着衣のままもがくシーンが演出されていた。

「たまたまキノコ雲の写真がプリントされたTシャツを着ていただけじゃん。本人が作ったシャツでもあるまいし」といった擁護論があるが、そんな単純なことでは済まないようだ。

プロモーション用のミュージックビデオでの演出だったとすれば、それは演出家やプロモーター、所属事務所や作曲家、振付師など多くの関係者が関わっていたことであり、しかもそれは韓国国内向けの「人気取り」だったのではなく、あくまでも『Japanese Ver.』として日本向けに作成されたものであり、だからこそ3月11日を故意に選んだのではないかと疑われても常識的に考えれば当たり前のことになる。つまり日本に対して喧嘩を売っているのね。そして彼ら韓国人は「韓国を苦しめた日本にはそれくらいしても当然なのだ」とする教育が続けられていた。「日本は反論できるはずがない」と思い込んでいる。「何をやっても許される」と信じ込んでいる。

子供が安易にやってしまった「軽い間違い」ではなく、大人も一緒になって作り上げたミュージックビデオで「日本の津波をお祝いします」とやっているのだから、申し開きの術がない。

これでどうして日本で人気が出て、コンサートチケットが売れるのか不思議でならないのだが、彼女らファンが在日系だと仮定すればナゾは解けるのかも知れない。あるいはただ「見た目」にこだわるだけの中身のない人々なのか。

Mステ出演取りやめで高須クリニックの院長とツイッター上でバトルを展開したファンの女性が、興奮して脅迫めいた書き込みになったことから警察への被害届の話になり、女性はアカウントを消してトンズラした。その程度のファンならいくら集めても価値はない。

おそらく防弾何がしも、深く考えることなくただのファッションとして遊び半分で「原爆」やら「ナチス」やら「津波」やらをモチーフにしただけだったのだろうが、世間は簡単に見過ごしてはくれなかった。ファンの女性たちも同じように、世間が騒ぐ理由が良くわからないままに「原爆くらい良いじゃない」「ナチスくらい何よ」と思っているのだろう。ほら、これが日教組教育の結果だよ。



ただ、最近のプロ野球選手の何人かが帽子のツバをまっすぐにしている姿を見かけるようになったが、あれははっきり言って見苦しい。なぜかと言うとあれはスポーツ選手から始まったのではなく、ラップダンサーが始めたもの。ダブダブ・ズボンをかっこ良いと思っても、あれは体形に合わない囚人服を着せられた黒人グループがラップを踊ったから。

先日のプロ野球の「日本シリーズ」で、ソフトバンクの選手たちが顔に黒いドーランを塗っていた。あれは彫りの深い顔立ちの白人がデイゲームの日差しが頬骨に反射して守備やバッティングに影響しないように工夫したもの。しかし日本シリーズはすべてナイターだった。顔にドーランを塗る意味がソフトバンクの連中は知らないらしい。恰好から入るとそういう恥をかくことになる。

恥と言えば日本人が好んで着るアルファベットの文字が書かれたTシャツやスウェット。テレビに出て来た向井理が着ていたTシャツにはこう書かれていた。「Please trust me I am AXXhole.」日本語に訳せば「信じてください、私はお尻の穴(バカ者)です」となる。彼は大学で遺伝子だかを研究していたと聞くが、英語の学力はあるのだろうか。アレを着てニューヨークにでも行けば日本人の恥さらしになること間違いない。

元モーニング娘の高橋愛が着ていたTシャツには「I am a Whore」(私は娼婦)。意味を知らずにファッションに使うと大変な恥になる。

最近は漢字を彫り込むタトゥーが外国人に流行っているが、ここでも「水洗便所」とか「賃貸物件」とかが書かれた首や腕を目にすることが増えて来た。Tシャツなら脱げば済むけれどタトゥーはちょっとねー。

意味を知らずに安易にファッションに手を出す軽率な社会ができつつある。日本の芸能人が「私は娼婦」というのだから、あまり韓国人ばかりを非難しても始まらないのかも知れない。

ただこれだけは言える。「ナチスも原爆も津波も、多くの犠牲者を出した」ということ。ファッション感覚の軽いノリなら、まだ「尻の穴」の方がマシだということ。



札幌ドームには、どれくらいのファンが集まるんだろう。






プロフィール

old comber

Author:old comber
硬派と軟派の二重人格がまき散らす猛毒 ショック死しても知らないよ

最新記事
最新コメント
最新トラックバック
月別アーカイブ
カテゴリ
検索フォーム
RSSリンクの表示
リンク
QRコード
QR